• トップページ
  • e世論とは
  • 投票
  • みんなの提言
  • セミナー
  • 電子書籍

再生可能エネルギー政策は正しいのか

結果公表

日本のエネルギー基本計画で全体の20%以上を再生エネルギーに急速にすべきだが69%で大半を占めており、現状で十分の2%と全体の5%で十分の3%を大幅に上回り、圧倒的に再生エネルギーの支持が多く、現状の5%から急速に20%までの増大が要望されてりる。

グラフ1
貴方は再生可能エネルギーの割合をどの程度まで増やすべきと考えますか

v0018-1

 

現状の再生エネルギー買取価格では、54%が各方式別に適正化が望まれており、太陽光発電中心の支援策よりも、54%が全体的に買取価格を上げて急速に比率を高める政策が望まれている。買取価格の重要性が重視され、買取価格の不必要は3%である。

グラフ2
現在の買取価格政策についてどのように考えますか

v0018-2

 

急速に技術革新が進む最新鋭火力発電はあまりに理解されていないことからも、賛成、反対派は半々であまり支援希望は少ない。

グラフ3
再生可能エネルギーよりも急速に進歩している最新鋭火力発電を重視し支援すべきだ

v0018-3

 

エネルギー新技術開発に対する支援は、内容がよく理解されていない面もあり、意見はばらばらであった。

グラフ4
エネルギー新技術開発支援の政策についてどのように考えますか

v0018-4

 

原発廃止で徐々に再生エネルギーを増加すべきが38%で、安全な原発は継続運転すべきだは38%,で、原発はすべて廃止すべきだは24%で、全体的な反応は原発即時廃止ではなく、安全な最新式原発は継続して運転し、危険な旧式原発は廃止し、次第に再生エネルギーに移行すべきが体制を占めている。

グラフ5
原発を廃止する方向で徐々に再生可能エネルギーを増加すべきですか

v0018-5

 

総合総評

今回は電子投票 者数は63名で最近の40-50名前後からは増加しており、関心度が高まっている傾向でコメント者数も42名で、コメント率は67%で熱心な結果であった。

福島原発避難地域での莫大な土地を政府が買い上げて被災者の支援にあってて、その土地に広大な太陽光発電施設を建設し、より安価な発電コストを実現する構想などがコメントにあり、多くのコメントに参考になるものが多かった。

政府のエネルギー基本計画を早急に決定し、具体的な施策を促進すべきで、そのためにも政策提言を具体的に可能となるe世論協会のヨロンピックに期待したい。

 

e世論協会特別資料:みんなの意見

※この度の投票で頂いたコメントを全て掲載した電子資料を制作しました。資料の閲覧は会員様限定となっております。資料を読む場合は下のボタンを押して会員登録をしてください。
※既に会員登録済みの方はこちらよりログインし、資料のダウンロードをして下さい。

v0018-ebook-thumb

再生可能エネルギー政策は正しいのか 第18回投票結果

2014年4月、e世論協会で行われたネット投票。集まった数多くの意見・提言を資料にして刊行。

■ 発行者:一般社団法人e世論協会

■ 料金:無料

■ ページ数:27ページ

■ ファイル形式:PDF